個体の顔を見分ける魚


大阪市立大比較認知科学の幸田正典教授のチームが、とても面白い発見をした。
米オンライン科学誌で発表された内容によると、南米アマゾン川に生息する淡水魚の「ディスカス」は、個体の顔を見分けているのだという。
チームは「魚も人と同じように顔を認識している可能性がある。自分を食べようとする天敵の魚の顔を見分けることと関連して識別能力が進化したのかもしれない」と発表。
昨年は、顔にのみ模様がある淡
水魚で実験し同様の結果を発表。ところが顔にたまたまある模様を識別しているにすぎない可能性があるとされ、全身に模様がある淡水魚「ディスカス」で再実験した。
淡水魚は一律にそうなのだろうか。視覚で見分けているそうだが、一体どのように見えているのだろう。

パスポート新デザイン発表へ


外務省は、5月18日、日本ならではのデザインを取り入れた新しいデザインのパスポートを本日発表します。
2020年の東京オリンピック、東京パラリンピックを念頭に、2019年度中の導入を目指しています。
新しいデザインには、葛飾北斎の「冨嶽三十六景」が取り入れられます。なんとも、日本らしいデザインです。
ビザのページに見開きで1枚の絵が使用されます。
世界的に広く知られており、日本を代表する浮世絵であることなどを理由に「冨嶽三十六景」が選ばれました。
外務省は、2020年の東京オリンピック・東京パラリンピックを念頭に、2019年度中の導入を目指しています。
5月18日の午後、正式に発表するとのことです。

「スマホ0円」覆面調査で確認


総務省は1日、同日から「実質0円」などの行き過ぎた割引の是正を求める指針が正式にNTTドコモなど携帯電話大手3社の端末販売に適用されたことを受けて、3社に対し、スマートフォンの端末購入補助の現状を報告するよう通達したそうだ。各社は2月以降0円を自粛してきたが、総務省は3月に計9日間、全国の販売店などで端末販売の覆面調査を実施。0円販売が一部で”復活”していたため、指針の正式適用に合わせて報告を求めることにしたとのこと。
「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」で、総務省は「端末の調達費用に応じて合理的な額の負担を利用者に求めるのが適当」と指摘し、1月までの実質0円が横行していた状況を問題視した。
指針の正式な適用前だったが、ドコモが「2月から0円以下は慎む」との方針を打ち出すと、各社の販売店から0円販売は姿を消した。ただ、指針では下取りを前提とした割引や販売店独自の割引が見直しの対象とされていなかったため、販売店による実質0円販売の余地は残されていた。
このため3月に入ると、再び全国各地で0円販売が散見されるようになったという。総務省は3月の週末や祝日に覆面調査を実施したそうだ。「1月までより改善されていた」が、各社ともに0円販売が一部で見られたとのこと。
実質0円をなくすことは、結果的にユーザーに負担が増えるだけで改善にはならないのではないだろうか?

深海、実はうるさかった


海のはるか底。水深1万メートルの深海ときくと、暗くて無音なイメージがあるが、とある調査によって実はかなりうるさい場所であることがわかった。
昨年7月、米海洋大気局、オレゴン州立大学、アメリカ沿岸警備隊が、太平洋のマリアナ海溝の最深部とされている水深1万920
メートルの海淵で録音調査を行った。チタン製のケースに水中聴音機を入れて目的地点に沈め、23日後に引き上げた。
すると、聴音機には、地震の地鳴り、クジラのうめき声、船のスクリュー音、偶然発生したハリケーンの音などの騒音が絶えず記録されていたそうだ。
調査グループは、この結果は、人間が生みだす騒音が増大すると、クジラやイルカが仲間とコミュニケーションのために行う反響定位にどのような影響を与えるか、などの研究に役立つとしている。
また、次回は2017年ごろに、カメラ付きで長期的な調査を行う方針だという。
地鳴りやうめき声などというと、低音が響いてくる感じなのだろうか。ぜひとも深海の音を聞いてみたいと思った。

「現代社会」廃止を検討


2020年度から、小中高校で順次スタートをする新学習指導要領で文部科学省は、高校の公民科のひとつである「現代社会」の廃止を検討する考えを示しました。現代社会と共通点が多い「公共」がその後必修となるためだといいます。
今回、文科相の諮問機関「中央教育審議会」に示した案では、2020年度より「公共」を必修とし、「倫理」、「政治経済」は選択科目とする方針とのこと。2016年度中をめどに議論するといいます。
現在は「現代社会」1科目だけを履修をするか、「倫理」と「政治経済」の2科目を学ぶかの選択必修とのこと。
文科省は、昨年の8月、政治参加などについて学ぶ必修科目の「公共」を新設する方針を決めましたが、公民科の既存科目の扱いは未定でした。

タニタ食堂、全国に出店へ


健康機器大手タニタは26日、同社の社員食堂の献立を再現した食事を提供する「タニタ食堂」を全国テイン会すると発表した。タニタ食堂は現在、病院や商業施設、マンションなどに計21店舗展開しているが、今後3年以内に全国都道府県に1店舗ずつ出店し、60店舗体制を構築する考えだという。
多店舗展開はフランチャイズ方式と業務委託、メニュー提供の3方式を中心に進めて行く計画だそうだ。同日、東京都内で記者会見した同社の谷田千里社長は「タニタ食堂の全国展開を通じ日本を健康にしたい」と話したという。
同時に、中食事業も強化。給食事業会社レパストと提携し、タニタ食堂のノウハウを活用した宅配職サービスを2月から開始するとのこと。初年度の販売目標は10万食。今後は、他の給食事業会社との連携を進め、宅配事業の拡大を目指すそうだ。
これまでタニタ食堂に食べに行きたかったけれどいけなかった地方の人たちには喜ばれそうだが、繁盛するのだろうか…。

Twitter、140文字制限解除か


今世の中で一番浸透しているSNSと言えばTwitterだろう。140文字の文字と画像・動画などを投稿・拡散・共有できるSNSだ。この140文字という制限が、米Twitterで撤廃される可能性がある。米Re/codeが計画に詳しい筋の話として報じている。昨年9月にも同様の報道がされたが、今回はより明確なものだという。
Twitterでは、DMでのやりとりも可能で、こちらは昨年6月に文字数が拡張され1万字まで入力可能になった。ツイートも同様に1万字になるのではないかとされている。
テスト中のバージョンでは、140文字以上のツイートもタイムライン上では140文字までしか表示されず、何かしらの操作をすると141文字目からを読むことができるようになるという。タイムラインのデザインが以前に変更されたとき、ユーザーエンゲージメントの減少が確認され、デザイン変更に慎重になったという。
さらにTwitterでは、タイムライン上のツイートを時系列に関係なく表示するテストも行っている。
ツイート中に文字数が足りなくなると、「・・・文字数。」と締めて投稿する。また、画像等を添付すると、ツイートできる文字数が減ってしまうので不便だった。これが解消されるのは嬉しいが、はたして1万文字も必要なのだろうか?

ユニクロ、難民雇用を拡大へ


ユニクロを運営するファーストリテイリングが国連難民高等弁務官事務所と協力し、難民支援を強化すると発表した。難民の自立支援のため、新たに来年から3年間にわたって総額約12億円の支援を実施し、職業訓練や技術習得などのプログラムを開始するほか、現在国内で13人いる難民の雇用を国内外のユニクロの店舗で100人程度に拡大するそうだ。また、2006年から続けてきたリサイクル衣料品の寄贈などを衣料支援も拡充するとのこと。
ファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は記者会見で、難民問題について「国や国連に頼って解決を待つだけでなく、民間企業と個人が取り組むべきだ」と訴えた。
同社は2011年から、日本で難民認定を受けた人とその家族をインターンとして受け入れ、現在国内のユニクロ店舗で計13人を雇用し、うち2人は正社員として働いているという。この経験を欧州などの店舗でも実践し、難民の自立支援を世界規模で強化する。
会見には来日中のアントニオ・グテーレス国連難民高等弁務官も出席し、「日本や世界の企業にもこうした取り組みが広がってほしい」と話した。
難民問題はデリケートな問題ではあるが、国連や政府に任せっきりにするのではなく民間企業や個人もこうした支援を行っていくことが必要なのかもしれない。ユニクロに続いて、他の企業も難民の雇用を検討するようになれば、難民を取り巻く環境や難民に対する意識も変わっていくのではないだろうか。

なでしこ佐々木監督の続投が決定


日本サッカー協会は10月14日、日本女子代表、なでしこジャパンの佐々木則夫監督との契約を再び更新したことを発表しました。
佐々木監督との契約は9月30日で満了となっていましたが、来年の夏のリオデジャネイロオリンピック出場を目指して、続投が決定しました。
まずは、来年2~3月に大阪で行われるリオ五輪アジア最終予選に臨み、参加6チームの中、上位2チームに与えられる五輪出場権獲得を目指します。
佐々木監督は記者会見を行い、「(2012年ロンドン五輪、2015年女子ワールド杯と)ここ2大会、シルバーチャンピオンで終わっているなでしこを再びゴールドチャンピオンにしたいという思いが高ぶったので、契約させていただいた」と、続投を決断した理由を明かしました。
佐々木監督は、2008年からなでしこジャパンの指揮を執り、2011年の女子ワールド杯ドイツ大会で初優勝を飾ると、2012年ロンドンオリンピックでは女子サッカー発のメダルとなる銀メダルを獲得しました。
今夏の女子ワールド杯カナダ大会でも準優勝に輝いています。今後のさらなる活躍を期待します。

東京ゲームショウ、中国の存在感


世界最大級のゲーム見本市「東京ゲームショウ2015」が17日に開幕した。スマートフォン向けゲームで世界最大市場の日本で、拡大を狙う中国のモバイルゲームメーカーの存在感が増しているという。
東京ゲームショウの事務局によると、9月1日時点で確定している出店社数は473社と過去最大規模で、海外からが243社とこれも過去最多。従来は据え置き型ゲームメーカーが主導してきたが、中国などからオンラインゲームやモバイルゲームメーカーが多数出展。
モバイルアプリ分析のアップルアニーによると、日本はスマートフォン向けゲームで世界最大の市場で「パズル&ドラゴン」で知られるガンホー・オンライン・エンターテイメントなど国内外で月額100億円以上を売り上げるモバイルゲームメーカーが誕生している。中国企業は日本で成功しているゲームメーカーの経験を学び、事業を拡大する狙いがあるという。
中国は昨年、14年間続いた据え置き型ゲーム機の生産・販売禁止令を撤廃し、米マイクロソフトが昨年9月、ソニーが今年3月に同市場で据え置き型ゲームの販売を開始した。しかし、中国では据え置き型ゲーム機の普及は少なく、日本のように据え置き型ゲーム、PCゲーム、モバイルゲームがそれぞれ一定のシェアを持つ市場にはなっていないそうだ。そのうえで、中国のモバイルゲーム市場は6~7年後に日本を抜く規模に成長している可能性が大きく、近い将来日本の優れた制作会社が中国企業によるM&Aのターゲットになりうるという。中国のゲームが市場を席巻する日も近いのだろうか…?